大原孝治がドンキの新業態について語る

ドンキホーテホールディングス代表取締役兼CEOの大原孝治氏は、日本国内５００店舗の目標のためにドンキホーテを年間３０店のペースで新規出店していく予定であると話す一方で、既存の業態に縛られることなく積極的に新しい展開を模索していることを明らかにしています。新業態として大原孝治氏が狙いを定めているもののひとつが総合スーパー（ポストGMC）です。生鮮食品などを取り揃えた１０００坪から２０００坪規模ものメガ事業を想定していると言います。これまでにドン・キホーテなどの既存店で培った個店主義と顧客最優先主義によって、出店エリアごとの需要を積極的に盛り込んだ店舗づくりを行う戦略がそのまま活用することができる業態です。また、ホームセンター業界が十分に需要を掘り起こせていないことに違和感を感じていると指摘する大原孝治氏は、既存のホームセンターのサービスは顧客のニーズと合っていない分析しており、ドンキホーテホールディングスとしての進出の可能性を示唆しています。

ホームセンター業態には、高齢化社会を背景に高い需要があるとの認識があるようです。
ドン・キホーテについては、積極的に出店する一方で、失敗であると認識した段階ですぐに閉店が可能な体制を整えると共に、閉鎖後の不動産で別の業態を投入できるような流れを模索しています。こうして新規出店と新業態の開発を同時進行で進めることで、日本国内５００店舗という大きな目標への道筋が描かれているのです。